英語の話せない従来の出来る英語教師はもういらない 英語圏に入るべく政府は今考える時だ!

 デキない先生に教わった方がいいかも――。先日、文科省が公表した2016年度の「英語教育実施状況調査」。都道府県の中高生だけでなく、教員の英語力も公表されているが、意外な結果だった。教員と生徒の成績がかみ合っていないのだ。
 教員は「英検準1級」、高3は「同準2級」、中3は「同3級」レベル以上の割合が調査され、都道府県別に公開された。
 高校教員では、89.1%の香川県がトップ。全国平均が62.2%だから圧倒的なのだが、香川の高3は全国平均36.4%を下回る34.0%。教員はデキても、生徒は伸び悩んでいる。香川県教育委員会は、「教員の全国1位はうれしいのですが、あくまで生徒の学力を伸ばすのが教育ですからねぇ。課題として取り組んでいきたい」(高校教育課)と複雑な様子。香川だけではない。熊本(4位)、愛媛(6位)、佐賀(7位)など教員上位県の生徒は平均未満。
 “優秀な先生に優等生”とはなっていないのだ。
 中学生の調査でも注目すべきトレンドがあった。中3の成績トップは奈良だが、教員の成績は平均をやや上回る程度。他に、中3の成績上位の千葉(4位)、群馬(7位)、埼玉(8位)の教員は全国平均を下回っている。どうして教師と生徒の成績がかみ合わないのだろうか。
「自分の成績が悪い先生は教える際に、生徒の目線に立って工夫したりと、上手に教える傾向があります。今回の結果はその表れかもしれません。文科省が生徒の成績と並べて教員の成績を公表することは問題です。これでは、教員は自分の“英語力アップ”に走ってしまう。英語ができることと、教えることは別物。鍛えるべきは“教えるスキル”です」(大阪産業大客員教授の八幡義雄氏=教育学)
 成績が悪かった先生は落ち込むことはない。
 
 

これ「文科省調査で判明…“英語達者”教師で生徒が伸びないワケ」と題した日刊ゲンダイDIGITAL4/9() 9:26の配信記事である。

 
 
我々が英語習った約60年前と英語教育は少しも変わらず進歩してないと感じた。
我々の時の英語は本当に話す、つまり英会話の教育では無かったからだ。外人さんに聞けば、どうして日本の英語教育は、英米国人でさえ難しく解らないグラマーに主力を置き、聞いて話す事を教えないのだろうかといつも言われたものである。その教える英語の先生がまるっきし英語解らず、話す事が出来ないのは笑い話より落ちると言う事である。
現代は英語で話せないと生活に支障が出て来るかも知れない。経済ニュース等読めば、現在英語を公用語としている国は北米は当たり前だが、ヨーロッパではアイルランドと少ないがアフリカは半数に近くでアジアではインドとフィリピンが殆ど英語である。中には同じ民族なのに、韓国は第二公用語としてメジャーになってる。それに比し日本は未だに母国語の日本語のみである。これでは経済大国として心もとないと言わざるを得ない。肝心な外国との商いにおいて、それこそ値段の攻防等深入りした商談時に通訳でもないであろう。これではあ・うんの呼吸が合わず商談破断さえ覚悟しなければと言う場面があるだろう。そのためか早い時期にカルロス・ゴーン体制になった日産自動車をはじめ、外国取引の貿易を行ってる上場企業は、ほぼ全社英語を社内公用語となる日はそう遠くないだろう。
日本の英語教育も、グラマーに長じ話せない英語教師を雇うより、1年間位、英語圏に留学を必修にするような教育方針に変えないと、世界に取り残され、いづれ世界で一国だけ置いてきぼりとなる可能性大だ。政府の英断に期待したい。