「全録」ビデオレコーダーって必要?

 ライフスタイルの多様化に伴い、テレビの楽しみ方も変わりました。録画したものを見る視聴スタイルが一般化し、2015年1月からは視聴率調査会社のビデオリサーチが「タイムシフト視聴率(録画再生率)」を提供予定など、視聴率の集計方法まで変えようとしています。
 そんな視聴スタイルに必須の家電が「ビデオレコーダー」。光学ディスク(Blu-ray)ドライブを備えた機種が多いため、「BDレコーダー」などと呼ばれることもありますが、地上波/BS/CSデジタル放送をハードディスクに録画する機能は共通です。
 かつてハードディスクの容量が乏しく高価だった頃は、録画した番組数が増えてくるとDVDやBlu-rayにダビングしたものですが、ハードディスクの大容量化が進んだ現在は「録りためる」使い方が一般的となりました。目に入った番組はとりあえず予約しておき、再生して見終わったら消す、つまらなかったら消す、という使い方です。
 ハードディスクの大容量化と低価格化が進むと、ビデオレコーダーは「録る」機能がより重視されるようになります。そこに登場したのが、特定のチャンネルを終日録画する「まる録り」と呼ばれる機能です。指定したチャンネルで放送された番組すべてを録画しますから、そのチャンネルに関しては予約不要で録り逃しがありません。電子番組表(EPG)と組み合わせれば、過去の番組表を見ながら録画番組を再生することもできます。
 そのまる録りの進化版にあたる機能が「全録」です。明確な定義がなされた用語ではありませんが、地上デジタル放送のチャンネルすべて、東京でいえば6局すべてを放送開始から終了まで録り続ける機能を指します。録画予約なしにすべての局のすべての番組が自動録画されるため、録り逃しが発生しないことが特徴です。本邦メーカーでは、東芝パナソニックなど数社が全録対応のビデオレコーダーを発売しています。
 テレビの視聴スタイルを根本から変えてしまいかねない「全録」ビデオレコーダーですが、それほど話題になっていないという声も耳にします。どの程度売れているのかDIGAシリーズで知られるパナソニックに訊ねてみると、『台数ベースで約5%程度』という回答が。
 次に出荷台数の動向について訊ねてみたところ、『総需要はアナログ停波以降緩やかに減少しているが、DIGAの出荷台数は増加傾向』(パナソニック)とのこと。パナソニックが最初の全録モデルを発売したのは2013年春、本格的な伸びはこれからなのかもしれません。全録ビデオレコーダー「レグザサーバー」を展開する東芝は、液晶テレビにも録画用ハードディスクを搭載し全録対応を進めていますから、それを含めると全録モデルは着実にシェアを拡大していると見ることもできます。
 とはいえ、国内ビデオレコーダー市場には頭打ち感があります。他メーカーにも出荷台数動向の質問をしたところ、『2011年7月の地上アナログ放送停波以降は横ばいで推移』(ソニー)、『アナログ放送停波以降減少が続いていたが、直近はゆるやかな回復基調』(シャープ)と、需要の力強さに欠けていることは確かなようです。
 全録に対し懐疑的な見方もあります。全録モデルを発売していないソニーにその理由を聞いてみると、『過去の番組をすべて録画したところで、時間的に見られる番組は限られ、録画効率も低下してしまう。そのため弊社では、好みのキーワードを登録して効率よく録画/再生できる「おまかせ・まる録」を推進している』との回答が。確かに、一理あります。
 テレビ放送を取り巻く環境の変化も、すべてのメーカーが全録対応しない背景にあります。ビデオレコーダーの需要が伸び悩んでいることについては、『YouTubeなど動画配信サービスの影響もあり、若年層の新規購買を掘り起こせていない』(ソニー)という意見を聞くことができました。世界初の4K放送対応モデルを発売したシャープは『今後も規格動向を踏まえて取り組む』と、次世代の放送規格を見据えているようです。全録はあくまで「現状のテレビ放送に対する解のひとつ」なのかもしれません。(執筆=海上 忍)

これ『「全録」ビデオレコーダーはなぜ流行らないのか』と題したTHE PAGE 12月12日(金)16時0分の配信きじである。

 初めにそんなの当り前だと言いたい。そんな暇人いるのかナ?と言うのが正直なところである。いや逆だろうと言われるかも知れないが、見たい録りたいと考え、ターゲットを決めて録画しようとする時間と「全録」して、見たい番組を探すのとでは、自ずからそれにかかる時間も違うと私は思う。大体今のテレビ局の番組にロクのが無く、全録して見たい番組を探して見る程の価値等無いからである。特に民放(特にフジ)は酷い。そんなの欲する人間は、昔で言う有閑マダムかかなりの暇人間と後は、動けない病人の方々位のもんである。統計学的に言っても微々たるもんであり、需要等皆無であるだろう。でもお客様のニーズに応える商法としては間違っていなかったが、何せその対象数が少な過ぎた。簡単に言えば見通しを誤ったと言えよう。言葉では簡単に言えるが、企業の苦悩は余り有る。同情したい。