プロ野球巨人の内紛所詮はガキの喧嘩

 巨人・清武英利球団代表兼GM(ゼネラルマネジャー=61)が11日、文部科学省内で緊急の記者会見を開き、渡辺恒雄球団会長(85)を批判した。同氏によると、渡辺会長が来季のコーチ人事を覆し、野球評論家の江川卓氏(56)を入閣させようとした他、球団幹部の人事を独断で進めるのは、コンプライアンスに反すると訴えた。また会見を受け、東京・大手町の球団事務所で桃井恒和オーナー兼球団社長(64)が、清武氏が独断で会見を開いた事実を明かし、コーチ人事の変更や、自身のオーナー職剥奪もやむなしとする考えを示した。
 午後2時から行われた記者会見に、テレビカメラ20台、取材記者約150人が集まった。吉峯啓晴個人弁護士とともに姿を見せた清武球団代表兼GMはバッグから声明文を取り出し、読み上げた。内容は球団会長、そして読売グループトップの渡辺氏に対する痛烈な批判だった。
 声明文の中で主張したいことは2つ。まずは来季のコーチ人事に関する告発。11月9日に渡辺氏から「巨人軍の1軍ヘッドコーチは江川卓氏とし、岡崎郁ヘッドコーチは降格させる。江川氏との交渉も始めている」と説明を受けた。いったん決まったはずのコーチングスタッフが覆されるのは納得がいかなかった。
 10月20日、ペナントレースを1試合残し3位が確定し、清武氏は桃井オーナー兼球団社長とともに渡辺氏と会談。来季に向けた戦力補強の方針、コーチ人事などを、持参した書面を使いながら説明し、了承されたという。
 だが、11月4日、渡辺氏は都内のホテルで取材に応じ「俺に報告なしに、勝手にコーチの人事をいじくるというのは、そんなことありうるのかね」と話していた。これに関して清武代表は「事実に反する。了承したことを全く忘れておられるというなら、渡辺氏は任に堪えないということにもなりかねない」と批判。11日に岡崎ヘッドらと来季に向けた契約を交わす予定だったことも明かし「コーチたちはプライドもあり、生活もかかっている。岡崎ヘッドには土下座しても足りない」と心境を明かした。
読売本社を出る渡辺会長 もう一つ問題視したのは、球団トップの役職を変更しようとした点だ。11月7日に桃井オーナー兼球団社長が渡辺氏から〈1〉桃井氏のオーナー職を剥奪〈2〉清武GM兼編成本部長を「オーナー代行兼総務本部長コンプライアンス担当」とする人事を内示。11月9日には渡辺氏から清武氏に連絡があり「1、2年後に社長にする。すべてのことを受け入れて専務、球団代表・オーナー代行として仕事を続けてくれ」と言われたと主張した。
 コーチ人事同様、球団内で代表権のない取締役会長である渡辺氏が、代表取締役の桃井氏を通り越して球団トップの人事を独断で進めたことが問題だと訴えた。桃井氏からオーナー職を奪い、さらには戦力補強を行う大事な時期に、清武氏からGM、編成本部長の権限を奪うのは、混乱を招くとした上で「プロ野球界におけるオーナーやGM制度をないがしろにするだけでなく、選手やコーチ、監督の基本的人権をないがしろにした。企業の権力者が会社の内部統制やコンプライアンスを破ることがあってはならない」と追及した。
 清武氏は現時点で、職を辞するつもりはない。「翻意をぜひしてもらいたい。正しい道に戻したいと思う。自ら辞めるつもりはありません」と言い切った。この会見の前、午前11時20分ころから約30分にわたり渡辺氏と話し合った模様だが、進展はなかったことを強調。時折涙を浮かべ会見した清武氏は「不当な鶴の一声で、愛する巨人を、プロ野球を私物化するような行為を許すことはできません」と今後も闘い続ける決意を示した。
 
スポーツ報知の報道である。
 

 これは世に言う告発だが、告発した本人、ナベツネさんのコンプライアンス云々を批判しておきながら、自分はその企業人としてのコンプライアンスを守っておらず、支離滅裂である。要するに四面楚歌になり憤慨を言いたかっただけに過ぎない。それと、ナベツネさんの方は個人商店よろしく自分の店だから何でも自分の思い通りに出来ると思っていたのであろう。余りにも幼稚な喧嘩である。要は夫婦喧嘩みたいなものであり、犬も食わない筈がマスコミが喰ってしまった。芸能ゴシップ以下である、こんなのに、天下の新聞やテレビが群がる意味も軽薄である。まして滑稽なのは、そんなくだらない球団に思いを寄せ、ドラフトでれっきとした球団に指名されていながら拒否し、1年を棒に振ろうとしている野球少年もいる事に私は驚きを感じている。
 
 この喧嘩、元をただせば、仲の良くない球団トップと監督のいざこざで、どうにもならなかった監督が、秘かにグループ最大実力者に直訴したため、自分を通さなかった事への憤慨が外に出たと言う事だろう。

 しかし、こう言う事は、どんな些細な事でも神代の昔から、忠臣蔵と同じで、喧嘩両成敗が基本だと言う事を頭に入れておかないと、読売グループは大変な損失を被るのではと思うのは私だけであろうか。