この２月２４日のロシアのウクライナ侵攻によって何が得したかと言えば、それは第二次世界大戦以来の久々の戦争によって世界の軍需産業の企業が息を吹き返した事だろう。何故ならこの戦争によって世界の軍需産業がおよそ5000億ドルの武器を両陣営に供給し、かなりの利益を得ようとしているからである。EUは4億5000万ユーロの武器を購入し、ウクライナに輸送してるのを見れば歴然である。
アメリカは90トン以上の軍需品と、昨年だけでも6億5000万ドルの援助をしたことに加え、さらに3億5000万ドルの軍事支援を約束した。アメリカとNATOは1万7000発の対戦車兵器と、2000発の防空ミサイル「スティンガー」を供給しているのを見れば正に今軍需企業は笑いが止まらないだろう。
毎日の弾薬や戦闘機の燃料等々戦争のための資材が急速に消費している。これ等見れば何百年に一回の戦争が起こらない限り、武器能力の確認は出来ないだろうから必要悪ともとれるし、武器の発展も望めないであろう。またこれにより軍備費計上も出来ないだろう。
これらを総合すれば確証はないが、どこかで軍需産業企業がこれらの戦争を仕掛けたのではと言う疑念は払しょくできないと私的には思う。そう考えれば全てが納得がいくのではと思う。
※上記数値データはCOURiERの記事を引用した。
